店舗設備の電気容量で失敗しない開業前チェック

店舗設備の電気容量で失敗しない開業前チェック

店舗を借りるとき、内装デザインや家賃に目が向きがちですが、実は早い段階で確認したいのが店舗の設備と電気容量です。厨房機器、エアコン、照明、冷蔵庫、換気扇、レジまわりを同時に使うと、想像以上に電気を使います。

この記事では、開業前や改装前に見落としやすい店舗設備の電気容量について、現場で確認すべき順番をわかりやすく整理します。

店舗の電気容量は「使う設備」から考える

電気容量は、なんとなく大きければ安心というものではありません。まずは店舗で使う設備をすべて書き出すことが大切です。飲食店なら冷蔵冷凍庫、製氷機、食洗機、IH機器、電子レンジ、給湯器、排気ファンなどがあります。美容室ならドライヤー、給湯設備、空調、洗濯機などが重要です。

ポイントは、契約前に「同時に使う設備」を想定することです。機器の合計容量だけでなく、営業中にどれが同時運転するかで必要な電気容量は変わります。

店舗の電気では、照明やコンセントで使う電灯系と、業務用エアコンやモーター機器で使う動力系を分けて考える場面があります。特に厨房設備や大型空調がある店舗では、単相100V・単相200V・三相200Vのどれを使う設備なのかを確認してください。

同じ「200V」でも、単相200Vと三相200Vは別物です。機器の銘板や仕様書に記載されている電圧、消費電力、電流値を見て、電気工事業者に確認する流れが安全です。

店舗設備に対して電気容量が不足していると、ブレーカーが落ちる、厨房機器が安定しない、空調の効きが悪く感じる、追加工事が必要になるなどの問題が起きます。開業直前に判明すると、工期や費用に影響するため注意が必要です。

特に居抜き物件では、前の店舗と同じ業種でも設備内容が違えば必要な電気容量も変わります。「前も飲食店だったから大丈夫」と判断せず、現在設置する機器で再確認しましょう。

機器名、電圧、消費電力、台数、同時使用の有無を一覧にします。仕様書や銘板写真を残しておくと、業者との打ち合わせがスムーズです。

既存の分電盤、主開閉器、契約容量、動力契約の有無を確認します。検針票や電力会社の契約情報も確認材料になります。

電気工事は安全に関わるため、自己判断で配線や容量変更を行うのは避けてください。店舗の設備計画を伝え、必要な電気容量、分電盤の空き、幹線の太さ、増設の可否を確認してもらうことが大切です。

店舗の設備と電気容量は、開業後の使いやすさと安全性に直結します。大切なのは、設備を決めてから電気を見るのではなく、設備計画と電気容量を同時に確認することです。

特に厨房、空調、冷蔵機器を使う店舗では、早めの確認が工事の手戻りを防ぎます。この記事が、店舗づくりで後悔しないための参考になれば幸いです。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

根拠確認として、低圧電力は商店・工場などの動力向けで契約電力が原則50kW未満、契約電力は動力機器の総容量や主開閉器容量をもとに算定されます。電気工事は資格者による施工が必要です。([東京電力]低圧電力における契約電力の大きさや決め方について)